かつて、能登半島の先端に位置する石川県珠洲市は、その美しい自然と独自の文化から「隠れ里」のような趣を感じさせる土地でした。
しかし今、その言葉はまったく別の響きを持つようになっています。2024年の能登半島地震は、この地が社会から「忘れられつつある場所」となりかねないという現実を浮き彫りにしました。
その現実を示すのが、人口の数字です。2025年9月1日時点での珠洲市の推計人口は9,952人と、歴史上初めて1万人を下回りました。
しかしこの公式の数値でさえ、実際の姿を表しているとは言えません。
携帯電話の位置情報が示す「実勢人口」はおよそ8,000人前後。住民票上の人口との間に約2,000人の差があります。
住民票を残しながらも、生活の再建が叶わず市外で暮らす人々が多いのです。
この数字の背後には、復興の遅れへの焦りと、住み慣れた家を離れざるを得なかった住民の葛藤が見え隠れします。
問題は単なる人口減少にとどまりません。地域社会の存続そのものにかかわる構造的な危機が進行しています。
高齢化率はすでに50％を超え、これまで集落を支えてきた人々が次々と生活の維持を断念しています。
特に深刻なのは、若い世代の減少です。20代から30代の若者は現在、市内に約1,000人、全人口の1割程度しかいません。
彼らが将来を描ける環境がなければ、地域の再生は望めません。
そして、ついに「居住者ゼロ」、いわゆる「消滅集落」と呼ばれる状況が現実となりました。
真浦町では、地震と豪雨の影響によりインフラの復旧が進まず、全住民が避難を余儀なくされました。
今では人の気配が消え、かつての暮らしの痕跡だけが静かに残っています。
仁江町をはじめとする山間部の集落でも、夜は灯りがなく、日中も人影はほとんど見られません。
家屋が残っていても、そこに「暮らし」は存在しません。道路の寸断や断水、土砂災害の危険などが、住民の帰還を難しくしています。
こうした地域は、もはや「限界集落」ではなく、消滅の瀬戸際にあると言えます。
こうした事態の背景には、地震以前から続く長期的な課題があります。
地理的な不便さから、高度経済成長の恩恵や国の重点施策の対象から外れやすかった珠洲市は、社会的な脆弱性を抱えてきました。
災害はその弱点を一気に表面化させたに過ぎません。
「隠れ里」という言葉がかつて示していたのは、独特の文化や美しい風景でしたが、同時に「社会的な孤立」という現実をもはらんでいました。
珠洲の復興とは、この孤立とどう向き合うかという問いに他なりません。
インフラの復旧だけではなく、人々が安心して尊厳を保ちながら暮らせる仕組みを築くことが求められています。
静まり返った集落が突きつける現実に、私たち日本社会はどう応えるのか。
それは、遠い半島の出来事ではなく、日本の未来そのものを映す問いでもあります。